看護福祉学研究科 看護学専攻

概要


本研究科は、チームアプローチの重要性という視点から、看護学専攻と社会福祉学専攻生が共に学べる共通科目を置くだけでなく、両専攻の専門科目も学修できる仕組みを作って、職域を超えて協働・連携できる基盤を育んでいます。
人々の援助についての理論と実践にかかわる研究を行い、研究者・教育者・指導者・高度専門職として、実践レベルの向上に貢献できる人材を養成しています。
研究科の詳細は研究科パンフレットをご覧ください。

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教育目標


  • 環境の変化に伴い多様化するヘルスケアニーズに応じて発展的・創造的に看護を実践する能力を養成する。
  • 人間としての尊厳と権利を尊重した倫理観に基づく質の高い看護を提供する能力を養成する。
  • 看護学発展の長期的展望に立ち、看護実践上の問題や課題の解決に向けた研究能力を養成する。
  • 保健・医療・福祉分野の専門職や他職種と連携・協働し、リーダーシップを発揮する能力を養成する。
  • ヘルスケアシステムの変革に対応し、組織を管理運営できるマネジメント能力を養成する。

特色


修士論文を作成する過程を通して、研究者・教育者・指導者の能力を育成します。
養護教諭一種免許状を取得している人は、「養護教諭専修免許状」を取得できます。
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交通アクセス


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受験生の方



課程概要



修士論文を作成する過程を通して、研究者・教育者・指導者の能力を育成します。

「基礎看護学」「成人看護学」「老年看護学」「母子看護学」「精神看護学」「地域看護学」の6領域があり、研究能力を身に着け、看護の専門性を高めることをめざします。

    基礎看護学

    指導教員:大久保 清子教授
    ・基礎看護学では、看護学および関連領域の諸理論をふまえて、看護の対象となる人々がどのような健康状態であっても、人生を生きる一人の個人として総合的に理解を深めるとともに健康と環境との相互浸透関係について考究します。また、推論から問題を焦点化し、観察、調査、実験等の方法を用いて理論的に探究し、研究する能力の育成を目指します。

    成人看護学

    指導教員:有田 広美教授
    ・成人看護学では、がんや慢性疾患が患者や家族の健康や生活に及ぼす影響とそれに対する反応・療養行動、病者体験、人間の生命や死にまつわる健康問題に関する知識を得るとともに予防、診断、治療、療養上の研究課題を明らかにし研究する能力を修得します。

    老年看護学

    指導教員:寺島 喜代子教授
    ・老年看護学では、老年期にある対象者を全体的にとらえ、その人の価値観や信念を尊重した看護を実践するため、高齢者とその環境との関係を諸理論を基に理解する能力を養います。老年期に起こりやすい健康問題や認知機能の特徴をふまえて、高齢者の健康を維持するための生命力アセスメントができる力を高め、高齢者のもてる力を生かした質の高いケアに繋がる方策を研究的に考究します。

    母子看護学

    指導教員:(母性看護学)大川 洋子教授
         (小児看護学)齋藤 正一教授、赤川 晴美准教授
    ・母子看護学研究領域は、母性看護学と小児看護学の両分野から研究に取り組みます。次世代が健康であることはいつの時代においても誰しもが希求する願いです。そのためには女性の生涯と子どもの成長・発達、子どもを育てる家族、それらを取り巻く社会環境によって時代に応じた看護を創造していく能力が求められます。研究は、最新の専門知識に基づいて、母子および家族の健康問題や予防、さらには母子を取り巻く多様化した社会環境を広く見据えた看護の役割と新たな知見を探求します。研究にあたっては科学的思考に基づいた研究方法を学びます。

    地域看護学

    指導教員:(公衆衛生看護)中谷 芳美教授
         (在宅看護)普照 早苗准教授
    ・地域看護学では、地域看護学(公衆衛生看護、在宅看護)に関する概念・理論を理解し、地域・家庭で生活している個人・家族・特定集団・地域全体のニーズや健康課題を支援する効果的な看護活動について探求します。研究能力を身につけることで、より質の高い公衆衛生看護活動、在宅看護活動ができる看護職の育成をめざします。


入学試験概要


・募集人員

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・選抜期日
第一次募集(9月初旬)と第二次募集(1月下旬~2月初旬)の2回あります。

研究科の詳細は研究科パンフレットをご覧ください。

在学生の方

学生支援制度

・授業料の免除および納入期限の延期
経済的理由によって授業料の納入が困難であると認められる学生は、授業料の徴収猶予(納入期限の延期)を受けることができます。 また、学業成績が優秀であると認められる学生は、授業料の免除を受けることができます。

授業料の徴収猶予を希望する場合は、授業料の納入期限までに、授業料徴収猶予申請書を学生カウンター(管理棟1階)へ提出してください。

授業料の免除を希望する学生は、カウンターに掲示する日までに、授業料免除申請書を学生カウンター(管理棟1階)へ提出してください。この場合、日本学生支援機構が実施する奨学金貸与制度への申請も必要です。

なお、上記内容は学部生についてですので、大学院生については事務局に問い合わせてください。

・奨学金
福井県立大学では、学生および大学院生の生活を支援するため、以下の奨学金制度を整備しています。

日本学生支援機構: 第一種(無利子)、第二種(有利子)
その他: 地方公共団体・公益法人・営利法人などが育英奨学事業を行っています。

・長期履修制度について
長期履修制度は、大学院生が職業を有している等の事情により、標準修業年限の2年では履修が困難な場合、履修計画等を申請し、許可が得られれば、2年分の授業料を履修が認められた期間の3年または4年で分割納入できる制度です。入学後1年を経過しないものに限ります。
申請は、長期履修をしようとする年度の前年度の1月末までに行ってください。

・教育訓練給付制度
一定の条件を満たした修了した院生に対し、授業料等に相当する額(上限10万円)をハローワークから支給される教育訓練給付制度の講座に指定されています。

授業科目

平成29年度

このページのお問い合わせ先

福井県立大学
〒910-1195 福井県永平寺町松岡兼定島4-1-1
TEL 0776-61-6000(代) FAX 0776-61-6011