10月12日（水曜日）の昼休みに、本学ワールドカフェにて、経済学部学生5名によるオーストラリア研修の報告会が開催され、学生や教職員約20名が参加しました。

彼らは経済学部中井准教授のゼミの受講者などで、今年9月の約2週間、中井准教授が同行し、グリフィス大学※で短期研修を行ってきました。
研修プログラムでは、同大の経済学専門科目を聴講するとともに、現地の学生を対象に環境に関する意識調査をキャンパス内にて実施し、同学ビジネススクールの教員を前に調査結果発表を行ったそうです。

今回の報告会では、プログラムの成果の一つである「環境配慮行動に関する日豪比較研究」について、スライドを用い、学生が全て英語で研究発表を行いました。

この研究は、温室効果ガス排出量に占める家庭部門由来の排出量の割合が高いという日・豪の現状を踏まえ、「学生は環境に配慮した行動を取っているか」という視点から、実際に福井県立大学とグリフィス大学の学生にアンケート調査を行い、結果を分析し、さらに結論として政策提言を行ったものです。

報告会では、まず、アンケートの概要や分析結果がグラフで示され、両大学の学生の環境配慮行動や考え方の違いについて、わかりやすく知ることができました。 アンケートでは、「リユースボトル」や「フェアトレード」商品の利用状況や公共交通機関の利用頻度といった環境配慮行動の実態とその理由、また、SDGsの認知度などについて調査しました。例えば、環境保護のために「リユースボトル」を利用している学生の割合はグリフィス大学の方が高い、「フェアトレード」の定義を知っている学生の割合は福井県立大学の方が高い、などの結果が報告されました。

また、政策提言では、環境配慮行動の実施・不実施の理由に着目し、学生の環境配慮行動の拡大のため、生産者や大学にそれらを反映した商品開発や環境関連教育の在り方を求めるという点が、非常に興味深く、考えさせられる内容でした。

彼らがディスカッションや調査を通じて、現地学生と交流し、楽しく学びを深めることができた様子が写真からもよく伝わりました。
今回の報告会をきっかけに、海外の大学での研究活動に関心を持つ学生が増えてくれることを期待したいと思います。

※オーストラリア東部のクイーンズランド州にある Griffith Universityは、学生約5万人（留学生は8500人）、5つのキャンパスを有する。